Wai!Wai!ワイン!…and more
- 会場京都高島屋S.C. 7階催会場
開催予定 495 件
現在開催予定 11件
テイスティング会、ペアリングディナー、初心者歓迎の会まで、京都府の開催予定をまとめています。開催日・参加費・会場は各イベントページで確認できます。
現在開催予定のイベント: 11件
丹波地方に醸造所があり、京の食文化と合わせる会が洛中・洛外で開かれています。京野菜、湯豆腐、おばんざい、丹波の黒豆など、出汁を生かした繊細な味つけが特徴です。盆地のため夏は蒸し暑く冬は底冷えします。観光期は市バスやタクシーが混み合います。
2026年11月20日時点で、ワイン会naviに掲載されている京都府の開催予定のワイン会・ワインイベントは11件です(都道府県が登録された全国の開催予定424件のうち2.6%)。
該当 11件
| 開催予定イベント数 | 11件 |
|---|---|
| 全国の開催予定に占める割合 | 2.6%(全国424件中) |
| 近畿エリアの開催予定 | 56件 |
| 開催期間 | 2026年11月23日〜2027年1月23日 |
| 会場数 | 9ヶ所 |
| 主催者数 | 8組織・店舗 |
| イベントカテゴリ | 4種類 |
| 参加費(金額の記載がある9件) | 3,500円〜40,000円(中央値12,000円) |
出典:ワイン会navi 掲載イベントデータ(2026年11月20日時点。開催日が当日以降のイベントを集計。1件のイベントが複数の都道府県にまたがる場合は各都道府県で1件として数えています)
京都府は近畿エリア(三重県・滋賀県・京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・和歌山県)に属します。2026年11月20日時点の開催予定は近畿エリア全体で56件、そのうち京都府が11件です。
近畿は京都・大阪・神戸などの都市に飲食店が集まり、大阪府などでは古くからぶどう栽培とワイン醸造が行われてきました。秋はぶどうの収穫期にあたり、和食や地域の食材とワインを合わせる食事会を楽しみやすい季節です。
ワイン会には、ワインの飲み比べを中心にしたテイスティング会、料理との相性を楽しむペアリングディナー、生産者や輸入元を招いたメーカーズディナー、基礎を学べるワイン教室など、さまざまな形式があります。参加前には開催日時と会場のほか、参加費に含まれる内容、定員、申し込み期限、キャンセル規定を確認しておくと安心です。
ワインの知識を体系的に深めたい場合は、日本ソムリエ協会(J.S.A.)が実施するソムリエやワインエキスパートなどの資格制度や、ぶどうとワインに関する政府間機関であるOIV(国際ブドウ・ワイン機構)の公開情報も参考になります(出典・参考文献を参照)。
2026年11月20日時点で、ワイン会naviに掲載されている京都府の開催予定イベントは11件です。最も早い開催は2026年11月23日、最も遅い開催は2027年1月23日です。会場は9ヶ所にわたります。一覧は開催日が近い順に並んでいます。
参加費の金額が記載されている京都府の開催予定9件(料金区分が複数ある場合は最初に記載された金額)では、最も安いもので3,500円、最も高いもので40,000円、中央値は12,000円です。参加費は提供されるワインの本数や銘柄、料理の有無によって大きく異なるため、申し込み前に各イベントページで内容と条件を確認してください。
対象者や内容は主催者ごとに異なります。初めての方は、イベントページで対象者、提供されるワインの種類や本数、料理の有無、服装、キャンセル規定などを事前に確認すると安心です。わからない点は申し込み前に主催者へ問い合わせることをおすすめします。
お酒を飲む予定がある場合は、車やバイク、自転車での来場は避け、公共交通機関やタクシーなどを利用してください。e-Gov法令検索に掲載されている道路交通法第65条第1項によると、酒気を帯びた状態での車両等の運転は次のとおり禁止されています。
何人も、酒気を帯びて車両等を運転してはならない。
日本では20歳未満の飲酒は法律で禁止されています。年齢確認の方法や、飲酒しない同伴者の参加可否はイベントごとに異なるため、主催者にご確認ください。二十歳未満ノ者ノ飲酒ノ禁止ニ関スル法律第1条第1項には次のように定められています。
二十歳未満ノ者ハ酒類ヲ飲用スルコトヲ得ス
国税庁が定める「果実酒等の製法品質表示基準」により、国産ぶどうのみを原料として日本国内で製造された果実酒に限って「日本ワイン」と表示できるルールが設けられています。産地のワインを扱うワイン会では、ラベルの表示を手がかりに原料の産地を確かめることができます。
なお、酒税法第3条第13号では、果実酒をアルコール分が20度未満の酒類のうち果実又は果実及び水を原料として発酵させたもの
などと定義しています。(出典:酒税法(昭和28年法律第6号))